三面等価の原則とは
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三面等価の原則とは、国家の経済活動をマクロ経済的な視点で判断する場合、生産面、分配面、支出面の３つの側面から算出される額は全て等しくなると言う原則のことです。生産されるサービスや製品は、企業や個人による支出によって必ず消費され、原価を除いた付加価値分は企業の利益・個人の所得として分配されます。
一国の経済状況を知ることを目的とした国民経済計算の中で重要となる考えであり、三面等価の原理、三面等価の原則とも呼ばれ、海外ではSNA (System
of National Accounts) と表記されます。
国内総生産は「雇用者所得」と「営業余剰」、「固定資本損耗」、「生産・輸入品への課税－補助金」を合計したものであり、国内総生産と国内総支出 (GDE)
は等しくなります。国内総支出は、国内で生産される付加価値額が、「家計最終消費」や「政府最終消費」、「資本形成」にどれくらいの金額が支出されたかを示しています。
※国際連合は、統一した基準を作成して各国の経済状況を同一規格により比較できるようにしています。この国際基準は「93SNA」と呼ばれ、経済指標の国内総生産
(GDP) は、93SNAの中の項目の一つです。
【三面等価の原則の図】
三面等価の原則が成り立つ理由としては、生産面と分配面、支出面の算出額が等しくなることが証明されることに意義があります。政府の統計整備により確立された統計システムです。
| 三面等価の原則 |
生産面 |
国内総生産（ＧＤＰ） |
| 分配面 |
国内総所得（ＧＤＩ） |
| 支出面 |
国内総支出（ＧＤＥ） |
※民間最終消費支出・政府最終消費支出、民間住宅投資、民間設備投資、民間在庫投資、公的在庫投資、公的固定資本形成が主な支出です。
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